サーマルエナジーソリューション事業の電機系エンジニアリング業務の求人・募集

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情報確認日
株式会社東芝

サーマルエナジーソリューション事業の電機系エンジニアリング業務

  • 電力・ガス・エネルギー
  • 第1種電気主任技術者
  • 第2種電気主任技術者
  • 第3種電気主任技術者
年収 500万円~1100万円 (経験能力考慮の上優遇)
※年収例や賞与の支給額などに興味のある方は、【応募する】ボタンよりお問い合わせください。
勤務地 〒230-0045神奈川県横浜市鶴見区末広町2-4
ハイブリッド勤務(リモートワーク(在宅など)+オフィス出社)を採用 ※オフィス出社率は概ね60~70%程度
案件に応じて国内出張や海外出張が発生しますが、頻度や期間は案件状況に応じて調整されます。
仕事内容 ■火力・地熱発電所を対象に、エネルギーインフラの根幹を支える電機システム全体のエンジニアリング業務を担当いただきます。火力・地熱発電所の基本計画から仕様検討、顧客折衝、設計、試験、運転、保守、改良保全に至るまで、プロジェクトの全工程に関与し、電機分野の技術的意思決定と調整を担います。
※本ポジションの特徴は、機器単体ではなく「発電所全体として最適な電機システムを構想し、実現まで導くこと」です。設備単体の設計に留まらず、多様な電機設備を有機的に結び付けた発電所全体として最適なシステムの実現を追求していただきます。単なる設計ではなく、構成検討・調整・推進を担う「上流エンジニアリング」の役割です。

【具体的には】
・火力・地熱発電所向け電機システムの計画立案・成立性評価
・発電設備、受変電設備、配電設備、制御システムの仕様検討・決定
・発電機、励磁制御装置(AVR)、変圧器、高圧・低圧配電盤、電動機、保護継電器等の適用検討および技術評価
・顧客との技術打合せ、仕様調整、提案業務
・社内関係部門(工場・研究所等)や社外パートナーとの技術調整
・見積、工程・コスト管理、損益管理
・技術課題への対応、標準化、調査・研究開発、技術PR・発表

【業務イメージ】
・案件ごとに数名程度のチームで対応、日常業務は「システム検討・顧客打合せ・社内調整」が中心
・案件期間は数か月から数年規模
・国内外の顧客、工場、研究所、パートナー企業と連携しながら業務を推進
※関係者が多く、調整業務の多い仕事ですが、その分プロジェクト完遂時の達成感は非常に大きいポジションです。
必要な資格・経験 【必須要件】
■以下のいずれか、または複数を満たす方
・電機分野(電気分野)を中心とした理工系の基礎知識をお持ちの方
・大学院・大学・高専にて電機分野(電気分野)を学んだ方、または実務において電機業務(電気業務)に携わった経験をお持ちの方
※文系出身の方でも、電機系業務に関わった経験があれば応募可能です

【歓迎要件】
■電機(電気)系エンジニアリングの実務経験がある方(重電、プラント、エネルギー、鉄道、製造業などにおける電気設計、設備設計、システムエンジニアリング等の経験等)
■発電設備・受変電設備に関わる業務経験(発電設備、受変電設備、配電設備、監視制御設備等に関する設計、保守、運転、サービスエンジニアリングの経験)
■プロジェクト推進・チームリーダー経験(案件やチームの取りまとめ、顧客との技術折衝、社内外関係者との調整などの経験)
■以下の資格をお持ちの方
 第1種電気主任技術者、第2種電気主任技術者、第3種電気主任技術者、エネルギー管理士、電気工事施工管理技士、技術士(電気電子部門)、その他電気関係資格
■英語力:TOEIC 600点以上
■同グループまたは関連業界での業務経験がある方
雇用・勤務の
条件など
<雇用形態>
正社員

<勤務体制>
8:00~16:45(休憩:1時間、所定労働時間:7時間45分)
※フレックスタイム制度あり
※ハイブリッド勤務(リモートワーク(在宅など)+オフィス出社)を採用 ※オフィス出社率は概ね60~70%程度

<出張>
案件に応じて国内出張や海外出張が発生しますが、頻度や期間は案件状況に応じて調整されます。

<休日>
年間126日/(内訳)週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、特別休日、年次有給(初年度5~18日付与・最大24日付与、半日取得可、繰越制度あり)、その他休暇(慶弔・夏季・災害休暇など)※入社初年度の年休日数は、入社月によって変動します。

<定年・再雇用>
定年:60歳
再雇用制度:60歳以降、1年毎の有期雇用契約
企業情報 <設立年月>
1875年7月

<資本金>
2,014億4,900万円

<社員数>
94051名(2026年3月現在)

<上場・非上場>
非上場

<企業について>
【概要・特徴】
1875年創業の総合電機メーカーであり、日本の社会インフラ・エネルギー分野を長年にわたり支えてきた重電大手。かつては家電や半導体などBtoC・BtoB双方に事業展開していたが、近年は事業再編を進め、社会インフラ・エネルギー・デバイス・デジタル領域などのBtoBビジネスに特化。2023年には日本産業パートナーズ(JIP)主導のコンソーシアムによる買収により非上場化し、経営の自由度を高めて構造改革・成長投資を推進している。

【強み】
火力・原子力・再生可能エネルギーなど多様な電源技術に対応したエネルギーソリューションの提供や、鉄道、上下水道、交通管制、防災などの社会インフラ領域における豊富な実績を有する。加えて、パワー半導体や高効率モーターなどの電子デバイス技術、ならびにIoT・AIを活用したデジタルソリューションも強化。脱炭素・レジリエンス・スマートインフラなど、次世代社会課題への対応力に優れており、グローバルに貢献できる技術基盤を持つ。
お問い合わせ番号 452237

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